05月04日 09時44分
世界文化遺産への登録を目指していた「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」について、ユネスコの諮問機関は「世界遺産にふさわしい」と勧告しました。
これにより、長崎市の大浦天主堂など１２の構成資産は、ことし世界文化遺産に登録される見通しとなりました。
長崎県と熊本県の「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」は、原城跡や大浦天主堂、さらに禁教期に弾圧を逃れて移り住んだ集落など１２の資産で構成され、日本政府がことし、世界文化遺産への登録を目指しています。
ユネスコの諮問機関、「イコモス」は現地調査などを行った結果、「世界遺産に登録することがふさわしい」とする勧告をまとめました。
今回の勧告は４段階ある評価のうち最も高いことなどから、「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」は、ことしバーレーンで開かれる世界遺産委員会で正式に世界文化遺産に登録される見通しとなりました。
今回の勧告について、文化庁は「イコモスから構成資産をキリスト教の禁教期に絞るよう指摘を受けて、当初１４だった資産を１２に見直したことが評価されたと思う。
これらの地域の中には離島や過疎地域もあるため、これを機に地域振興に役立ててほしい」と話しています。
国内の世界遺産は現在、文化遺産が１７件、自然遺産が４件です。
