国立病院機構熊本医療センター及び国立病院機構の対応
【227号(2016.5)】
このたびの地震により被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
今回の平成28年熊本地震は、関東大震災、阪神淡路大震災、東日本大震災と同規模の地震です。
当院は、熊本市がおこなう、合同災害訓練に毎年参加し、病院あげての訓練が行われていましたので、震災当日も、訓練通りの対応が行われました。
4月14日午後9時26分の第１回目の震度6強の地震時は、職員スタッフ約350人が集合し、災害対策本部を立ち上げ対応しました。
4月16日午前1時25分の2回目の震度7でも、深夜で、自宅の被害や、交通障害などがありましたが、やはり、多くの職員が病院に駆けつけ対応しています。
以後は、全職員で、ほとんど不眠不休の対応を行いました。
主な対応は、救急外来での患者診療、さらに、震災により入院診療不能となった病院からの転院の受け入れ、透析の受け入れ、さらに県外病院への転送など多岐にわたっています。
第１回目の地震後の翌日、4月15日には、国立病院機構の現地災害対策本部が当院内に置かれ、国立病院機構九州グループが統括し、早速、関門医療センターの初動医療班が駆けつけました。
16日の地震以後は、対策本部に機構本部職員が入るとともに九州医療センター、別府医療センター、佐賀病院の初動医療班が駆けつけてくれ、同じ国立病院機構の仲間の早速の援助に、心から感謝すると同時に、大変心強く思いました。
これにより、必要物品はすぐに機構から当院に届くようになり、事務職員、看護職員の応援も九州管内の機構病院から多数派遣していただきました。
また、国立病院機構とは別に、長崎労災病院、大阪済生会千里医療センターなど13病院のＤＭＡＴが、入れ替わり立ち代わり、診療援助に駆けつけ、どれだけ職員が助けられ、元気づけられたか、感謝に耐えません。
今後は避難所に被災されている人々で、避難生活が長期化することによる疾病が増加することが予想され、通常医療班が必要となります。
すでに国立病院機構の医療班は、益城町の総合体育館（ミナテラス）に救護所を置き、被災者の一般診療を行っています。
19日現在、福岡病院、嬉野医療センターなど7チームが活動中で、21日からは、福山医療センター、松江医療センター、九州がんセンターが引き継ぐ予定です。
東日本大震災の時と同様、国立病院機構は、避難された方のニーズがある限り、最後まで災害時対応として医療班の派遣を続ける予定です。
（院長 河野文夫）
